保険にお悩みの方

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Insurance

よくあるお悩みとご質問

結婚したらどんな保険に入ればいいですか?

ファイナンシャルプランナーからの回答
ご結婚されて、家庭に対する責任、自分の事で相手に迷惑をかけたくないという意識を持たれる方は多いです。結婚されてからどんな働き方、どんな家庭生活を送りたいですか?一般的に保険の内容は、死亡保障、医療保障(入院、ケガ、特定の重病)、収入確保用の保障、老後生活の保障に分かれます。ひとまず何か入っておきたいということであれば、保障がパッケージ化されている共済に加入するのも1つです。

理想は夫婦でお話合いになって、どんなことに不安を感じるか、生活の保障では何が必要かを検討頂くこと。いきなり保険ショップなどのお店や販売サイドの方とお会いするのはやめた方がいいでしょう。それはどんなに真面目なセールス担当の方でも、自社よりの情報提供が主になるからです。そもそも必要かどうか、必要だとすればどんな保障が合っているかを考えましょう。

家を買ったら保険を減らしてもいいって言われたのですが?

ファイナンシャルプランナーからの回答
死亡保障に数千万円加入されている場合、住宅購入後に生命保険を減らした方がいい場合があります。それは前提として、そもそも生命保険に入っていたということがあります。なぜ生命保険を減らした方がいいかとうと、住宅ローンを借りる際に団体信用生命保険(以下、団信)という銀行の生命保険に加入するからです。万が一のときに住宅ローンを完済してくれる団信に加入することで、銀行が生命保険をかけてくれているという状態になります。

尚、最近では特定疾患や就業不能に備える団信もありますので、金利が高くなりトータルの保障料は高額になりますが、住宅ローンがけた違いに高額であることを考えると、特殊な団信も一考に値します。

住宅ローン負担のため積み立てを避けて、掛け捨てにするなど保険料を減らしたい場合の保険見直しと、定期保障を終身保障にするなどしっかりした保障にする場合の保険見直しは、方向性や提案されるプランが変わってきます。そもそも保険見直しで実現したい事は何か、家を買うに当たって心配な点は何かをご確認の上、見直しに着手することをお薦めいたします。

介護や就業不能に備える保険が増えていると聞きましたが?

ファイナンシャルプランナーからの回答
マイナス金利の影響で、生命保険業界の商品ラインナップも変わってきました。その1つが介護保障と就業不能保障です。似ている部分もありますし、違う部分もあります。介護保障は主に公的介護保険制度連動+保険会社独自の基準による保障です。就業不能保障は、保険会社毎に定められた就業不能状態が継続した場合の、一定期間経過後に保険給付がされる商品です。

介護になったとき、就業不能になったときに、国の制度は何があり、いくらもらえるのかを確認の上、加入の是非を検討されるといいでしょう。

子どもが生まれたらどんな保険に変更すればいいですか?

ファイナンシャルプランナーからの回答
妊娠した事がわかったり、お子さんが生まれて、親としての責任という視点から真っ先に考えるべきは死亡保障(生命保険)です。高額である必要はありませんが、1人または夫婦2人の力が欠けたときにお子さんにかかる負担や経済的な障害は今の日本では大きいとされています。

一方で、自分が居なくなっても(死亡しても)配偶者がいるから大丈夫ということであれば、生命保険も必要ないでしょう。子どもがいるから保険に入るというより、子どもの誕生をきっかけに家庭において、経済的なリスクについて改めて考えることができるようになる、ということが真実なのだと思います。

その一方で、生命保険に加入した方が亡くなった方が豊かになれるようなプランニングが存在するのも事実です。今の収入や支出に見合った保険の見直しを心がけてください。

定年後の保険はどこを見直せばいいですか?

ファイナンシャルプランナーからの回答
共済を含めて、一昔前に主流であった更新タイプの生命保険や団体保険に加入している方は、今後の保険見直しに悩む事でしょう。若いうちに終身保障にした場合と、定年前後に終身保障に切り替えた場合の保険料は目を見張るほど違います。

一方で、老後の資金準備があり貯えがあるようなご家庭であれば、保障の必要性はだいぶ薄れてきていると考えられます。生命保険や就業不能保険は、現役世代の収入確保を目的として加入するのが一般的です。

定年後は収入がなくなるか年金だけになることを考えると、抜本的に加入内容を見直す必要がありそうです。一般的には、医療や介護保障を充実させるニーズがあるようですが、ご家庭次第というのが本当のところです。

相続に備えるにはどんな保険を活用すればいいですか?

ファイナンシャルプランナーからの回答
相続対策に保険を活用する際は、
①遺産分割時に遺産に名前をつけておきたい
②生命保険金の非課税枠を活用して、相続税を減らしたい
③相続財産及び遺留分算定の基礎となる財産を減らしたい
という3つの目的があります。

このうちどれが必要か、どの程度必要かによって、保険の書類や金額が違ってきます。また、生命保険は加入に際し年齢制限や意思能力の確認が必要であるため、一定年齢より若く、あたまも元気である必要があります。お身体に関しては、告知の不要な保険もあるため、複数のプランの中から必要なプランや加入可能なプランを選択すれば、持病などの心配は少ないと考えます。

ファイナンシャルプランナーよりアドバイス

保険の販売店に行けば保険の提案をされます。これは八百屋で野菜を薦められ、魚屋で刺身を薦められ、肉屋でお肉を薦められるのと同じです。買いたいなら専門店に行けばいいのですが、そもそも必要かどうかを考える場合は、販売店に行くことはお勧めできません。

一方で、良い保険があれば加入を検討したいということであれば、販売店で見直しを依頼するといいでしょう。その際注意したいのは、提案された保険プランの選定理由です。系列だから、取り扱いが多いからという理由で薦められるのであれば、商品が良いかどうかは別問題という事です。

新しい保険の方が商品性が必ずよいわけではないという場合があります。見直したけど昔の方が条件が良かったとならないように、見直しは慎重に進めた方がいいでしょう。